ボーナスの手取り

ボーナス・賞与の手取り計算

賞与額と前月の給与を入力すると、社会保険料と所得税を差し引いたボーナスの手取り目安がわかります。

ボーナス・賞与の手取り計算

入力内容を変更すると結果が自動更新されます。

令和8年・2026年8月更新
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毎月の手取り目安
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2026年制度に基づく概算(計算モードを確認)
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月間手取り0円
年間手取り0円
入力した額面0円
控除合計0円
控除の内訳概算
健康保険
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厚生年金
0円
雇用保険
0円
子育て支援金
0円
介護保険
0円
所得税
0円
住民税
0円
健康保険の標準賞与額
厚生年金の標準賞与額

標準報酬月額、各種控除、端数処理、加入する健康保険組合などにより実際の給与明細とは差が生じます。結果は資金計画の目安としてご利用ください。

賞与の所得税は、国税庁「令和8年分 賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」と前月の社会保険料控除後給与を用いて計算します。賞与が前月給与の10倍を超える場合などは実際の計算方法が異なります。

計算方法

ボーナス・賞与の手取り計算の計算方法

2026年の社会保険料率と所得税制度を使い、入力条件から概算します。

01

入力条件

金額、都道府県、年齢、扶養人数など、この計算に必要な条件だけを入力します。

02

控除を計算

健康保険・厚生年金・雇用保険・所得税などを項目別に概算します。

03

手取りを表示

額面から控除を差し引き、手取り額・手取り率・年間換算を見やすく表示します。

この結果は概算です。実際の標準報酬月額、保険組合、各種控除、端数処理などにより差が生じます。

賞与別データ

ボーナス10万〜100万円の手取り早見表

賞与額面からどの程度が残るかを、同一条件で比較した目安です。

賞与額面手取り目安控除合計手取り率
10万円81,826円18,174円82%
30万円245,478円54,522円82%
50万円409,130円90,870円82%
80万円654,608円145,392円82%
100万円818,259円181,741円82%

試算条件:東京都、39歳以下、源泉控除対象親族等0人、前月給与30万円、7月支給、社会保険加入。計算エンジン2026.2.2。

給与との違い

ボーナスの所得税は前月給与から税率を決めます

賞与の源泉所得税は、賞与額だけで決まるわけではありません。原則として、前月の社会保険料控除後給与と扶養人数を国税庁の算出率表に当てはめ、賞与から社会保険料を引いた金額に税率を掛けます。

前月給与は額面を入力

TedoriCalcでは前月の額面給与から社会保険料を推定し、算出率表に使う金額を計算します。給与明細に前月の社会保険料控除後給与が記載されている場合、実際の源泉税と差が出ることがあります。

住民税は賞与から直接引かれない

給与所得者の住民税は、前年所得に基づく年税額を6月から翌年5月までの給与から徴収するのが一般的です。賞与は翌年度の住民税額を決める年間所得には含まれます。

控除内訳

ボーナスから引かれるもの

01

健康保険・介護保険

標準賞与額に勤務先所在地の料率を適用します。介護保険は原則40〜64歳が対象です。

02

厚生年金・雇用保険

厚生年金は1回150万円までの標準賞与額、雇用保険は賞与の支給額を基準に計算します。

03

源泉所得税

前月給与と扶養人数で算出率を決め、社会保険料控除後の賞与に掛けます。

根拠

国税庁の賞与算出率表を使用

源泉所得税は令和8年分 源泉徴収税額表に掲載される賞与の算出率表を参照しています。

FAQ

ボーナスの手取りでよくある質問

ボーナスの所得税はなぜ前月給与で変わりますか?

賞与の源泉所得税は、原則として前月の社会保険料控除後の給与と扶養人数から算出率を決めるためです。同じ賞与額でも前月給与が異なると税額が変わることがあります。

ボーナスから住民税は引かれますか?

給与から特別徴収される住民税は通常、毎月の給与から一定額が差し引かれ、賞与から別に天引きされる仕組みではありません。ただし年間所得には賞与も含まれ、翌年度の住民税額に影響します。

ボーナス50万円の手取りはいくらですか?

東京都・39歳以下・扶養0人・前月給与30万円・7月支給・同年度の既支給賞与なしの条件では、手取りは約40.9万円です。健康保険料率、年齢、源泉控除対象親族等の数、前月給与、同年度の賞与累計により変わります。

賞与の額面には何を入力しますか?

税金や社会保険料を差し引く前の総支給額を入力してください。複数回の賞与を合算せず、支給1回ごとに計算すると確認しやすくなります。

前月に給与がない場合も計算できますか?

前月給与がない場合や賞与が前月給与の10倍を超える場合は、通常と異なる計算方法が必要です。このツールの結果は参考値として、会社の給与担当者や税理士に確認してください。